鉄道各社、省エネ車両相次ぎ投入　電力値上げに対応 (2/3ページ)

　同社は２０年度に鉄道事業のエネルギー使用量を１０年度比で８％減らす方針。駅の省エネ化も進めており、冨田哲郎社長は「（電力）値上げなども踏まえ、新しい時代にマッチさせていく」と環境重視にアクセルを踏む。

　私鉄では、東京メトロが銀座線で、モーターのエネルギー高効率化で１割削減した「１０００系」を６月から本格導入。今年度中に同路線の３８編成中、１１編成を新車両に置き換える。

　東武鉄道も、素材にアルミニウム合金を採用し車体を軽量化した「６００００系」を、６月から埼玉県と千葉県を結ぶ野田線に投入。従来の「８０００系」に比べ、電力使用量は４割減る。

　関西でも、阪急電鉄が今秋７年ぶりに投入する新車両は、消費電力を既存の半分に抑えるなど、省エネ化が加速している。

　川崎市など自前の火力発電所で約６割の電力をまかなうＪＲ東日本を除き、鉄道各社は大型の自家発電設備を持たない。

　電気料金の値上げで各社とも軒並みコスト増にあえぎ、１１年度に１２８億円だった東京メトロの電力コストは今年度は１７８億円に増える見通し。東武鉄道グループも今年度は２０億円のコスト増を見込む。

　電気料金引き下げの環境整備が進まない中で、節電車両対応は加速しそうだ。（井田通人）

鉄道各社の主な省エネ車両投入の動き