電子部品業界、エネ分野に挑戦　スマホと自動車関連が業績牽引 (2/4ページ)

　中国経済の失速や、為替の先行きなど不透明要素が強く、１４年３月期の連結業績予想については、日本電産が上方修正したものの、残り５社は据え置いた。ただ「主力の（スマホやタブレットなどが含まれる）デジタルコンシューマー部門は、８～９月から上向いてくるのは間違いないだろう」（京セラの青木昭一取締役執行役員常務）など先行きに対し、強気な見方は多い。

　スマホをめぐっては、韓国サムスン電子と米アップルの２強状態が続いている。これまでは販売台数の成長力に陰りが見えたアップルは、これから新機種を出すとされており、年末商戦に照準を合わせ、台数を伸ばしてくるとみられている。新機種投入後、勢いが失速していたサムスン電子も対抗するとみられ、２強に電子部品を納めている業界の期待も高い。

　業界関係者や総務省などによると、世界市場における携帯電話販売台数に占めるスマホ（従来型携帯電話を含む）の比率は、１１年は約２７％に達しており、１５年に５割を超える見通し。また、スマホの販売台数は、１１年の４億７０００万台から１６年には１３億台に達するとの予測もある。

「ＨＶ、ＥＶは、スマホと比べて普及率はまだまだ低いが…」