トヨタ自動車は4日、2014年3月期の連結営業利益を従来予想より2000億円多い前期比81.7%増の2兆4000億円に上方修正し、6年ぶりに過去最高益を更新する見通しだと発表した。
08年秋のリーマン・ショックを経て、体質強化に乗り出した一連の構造改革が実を結んだ。トヨタの完全復活は、日本企業が力強さを取り戻しつつある象徴ともいえそうだ。ただ、来期以降は円安による増収効果も薄れ、成長率は大きく鈍化することが濃厚だ。新興国経済の減速感も出ており、好調さが維持できるか予断を許さない。
円安効果も貢献
上方修正は、円安効果で業績予想の前提となる為替レートを13年9月中間期の1ドル=97円から今回、100円に見直したことが大きく、利益が1400億円押し上げられた。国内での新車販売効果や、4月の消費税増税前の駆け込み需要も寄与する。売上高は従来予想より5000億円多い15.6%増の25兆5000億円、最終利益は2300億円多い97.5%増の1兆9000億円。