ソニー“独り負け”経営再建へ大なた　スマホとタブレットに経営資源集中 (2/3ページ)

　しかしスマホ事業も順風満帆ではない。世界シェア３位以内を目指し、昨年、米国や中国の携帯通信会社に端末の供給を始めたが、ソニーはこの日、スマホ販売計画を４２００万台から４０００万台に引き下げた。

　テレビ事業は今期、２５０億円の営業赤字を計上する見込みだ。分社化によって、経営判断の速度を上げ、高精細映像技術「４Ｋ」など高付加価値モデルの比率を高め収益改善を図る。

　ソニーはかつて携帯型音楽プレーヤー「ウォークマン」などを世に送り出し、世界中の人があこがれるブランドだった。それが今では、テレビやスマホ市場で韓国サムスンや米アップルなど世界の強豪に立ち向かっていく立場だ。

　ソニーの屋台骨はゲーム、映画・音楽、金融の３事業だ。メリルリンチ日本証券の片山栄一調査部長は、消費サイクルが短いスマホへの依存を危ぶみ、「若いころはゲーム、大人になってからは映画・音楽、最後は金融分野と生涯つきあえるようなビジネスモデルを構築すべきではないか」と指摘する。

ソニーらしさの復活に向けて正念場