【ＳＯＮＹ再び】（中）望み託す「４Ｋ」…テレビの革命児、再起なるか (2/2ページ)

　孤独な闘いを続けてきたソニーのテレビ事業だが、１０期連続の赤字を計上するところまで追い込まれた。同社は７月をめどにテレビ事業を子会社化し、今村昌志業務執行役員の指揮の下、赤字体質からの脱却を図る。

　再起に向け、ソニーが望みを託すのが、フルハイビジョン（ＨＤ）の約４倍の画素数を持つ「４Ｋ」テレビだ。音質やデザイン性にもこだわり、高付加価値路線を突き進む。

　ソニーによると、同社の４Ｋテレビの国内シェアは７５％、大型テレビが好まれる米国でも首位に立つなど、存在感は際立つ。

　平井社長も「再生への道筋は見えてきた。４Ｋにおけるリーディングポジションを確固たるものにする」と言葉に力を込める。

　ただ、４Ｋテレビの先行きには早くも黄信号がともっている。調査会社のＮＰＤディスプレイサーチによると、４Ｋテレビの世界出荷台数は今年の１２７０万台から、３年後には６０６０万台に５倍近く伸びる見通し。ただ、同社の鳥居寿一バイスプレジデントは「需要が拡大している中国では早くも４Ｋの価格競争が始まっている」と指摘。国内の家電量販大手でも、４Ｋの販売価格は１インチ＝７千円台まで下落している。

　４Ｋを軸にテレビ事業の再建を図りたいソニーだが、再び消耗戦を強いられる可能性もある。外資系の証券アナリストは「テレビはディスプレーでの差別化が終わり、コンテンツ中心で争う時代だ」と指摘する。技術のソニーが輝きを取り戻すには、ハードウエアにコストをかけずに、コンテンツでどれだけ勝負できるかが問われる。