自動車大手７社、円安効果で５社営業最高益　１４年３月期見通し (2/3ページ)

　苦戦が続く日産を除けば、営業利益は従来予想に比べて４社が上方修正し、５社が過去最高益を更新する。

　１ドル＝７０円台の歴史的な円高のもとで、各社が利益を出せる経営体質を目指し、原価の引き下げに努めてきたことが大きく、自動車各社の「稼ぐ力」が復活したことが改めて浮き彫りとなった。マツダは「数年前からの構造改革が確実に実を結んできた」（小飼雅道社長）と胸を張る。収益力を表す売上高営業利益率は、富士重工の１３．０％を筆頭に、トヨタが９．４％、ホンダ、スズキ、マツダが６％台を回復した。

　特に、トヨタ自動車は、利益額で、現代自動車や独フォルクスワーゲン、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を抑え世界一となったのみならず、利益率でもライバルを圧倒している。

　とはいえインドの経済減速、タイでの政情不安などの問題から、足元の販売に不安要素も見え隠れする。

「（タイは）厳しく見ないといけない」と気を引き締める