電機各社「ヘルスケア」強化で脱家電　ライバルは中韓ではなく欧米勢 (3/3ページ)

　一方、スマートフォン（高機能携帯電話）の普及で、携帯端末を活用したヘルスケアサービス市場も急成長。富士通は膨大な情報を活用するビッグデータと最先端医療を融合し、ヘルスケア事業の売上高を５年後に２０００億円に倍増させる方針だ。

　東レとＮＴＴは、シャツがセンサーとなり、着るだけで心拍などを計測する機能を持つウエアラブルの新素材で手を組んだ。応用第１弾として、ＮＴＴドコモとオムロンの合弁事業ドコモ・ヘルスケアが新素材とスマホで連動した健康サービス、データに基づきサイクリングやランニングなどのスポーツ分野で適切なアドバイスを行うサービスを年内に始める。

　民間市場調査会社のシード・プランニングによると、携帯端末を活用したヘルスケアサービスの国内市場規模は、１６年には１１年の約３倍の８００億円に達する見通し。足元ではすでに４００億円に迫る勢いだ。