武田薬品のウェーバー次期社長がＣＯＯ就任　日本板硝子、ソニー…外国人経営者の功罪は (2/2ページ)

　グローバル化が進む中、社長だけでなく、取締役など経営陣のグローバル化も進む。武田も取締役６人中２人が外国人。経営幹部会議の定例メンバーでは１０人中６人を外国人が占める。ただ、言語の違いがリスクになってつきまとう。あるメーカーの首脳は、「社内外のコミュニケーションが不十分になる」と弊害を指摘。武田の関係者も「資料作りだけでも大変な作業」とこぼす。

　言語だけでなく、日本企業の慣習、文化の問題も横たわる。日本板硝子は英国のスチュアート・チェンバース氏、米国のクレイグ・ネイラー氏と、短期間に２人の社長が辞任。辞任理由に「家族を優先したい」「戦略に関する取締役会での意見の不一致」などがあがったように、結果的に日本企業になじめなかったことを露呈した。

　また、高い報酬に対し、社内や株主の理解が得にくいという問題もある。リストラに取り組みながら、業績低迷を脱却できなかったソニーの会長兼社長を務めたハワード・ストリンガー氏が、平成２２年度に８億６千万円超の報酬を受け取っていた。「数億円もザラ」という外国人トップの報酬は社員の不満につながるケースもある。