構造改革さらに必要
もっとも、市場関係者の多くは懐疑的な見方を示す。ソニーは14年3月期の連結最終損益の予想を3回も下方修正し、見通しの甘さを露呈したばかりだからだ。スマホの15年3月期の販売台数は約5000万台と、前期より約28%増えると予想。ただ中国勢の台頭で競争は激化しており、楽観視できない。据え置き型の家庭用ゲーム機の販売台数は約16%増の1700万台を見込んでいるが、昨年11月に発売した「プレイステーション4」の好調を持続できるかが課題だ。
市場は次の一手を要求している。「(電機部門が)継続的な黒字体質になるには、もう一段の構造改革で、人員や組織を実力に見合った規模にする必要がある」(モルガン・スタンレーMUFG証券の小野雅弘エグゼクティブディレクター)と手厳しい。
ライバルが業績回復を果たす中、取り残されたソニーは輝きを取り戻せるのか。平井氏が22日の経営方針説明会で説得力ある将来像を語ることができるか注目される。(田村龍彦)