【底流】巨人デュポン超えで見えた三菱ケミカルの“危機感” (4/4ページ)

　ただ、一連の経営改革が収益力に結びついているとは言い難い。企業の収益性を測るＲＯＥ（株主資本利益率）は３％台と低迷し、住友化学（６．５％）や旭化成（１１．７％）を下回る。２桁台のデュポンなど海外勢にも水をあけられており、小林社長も「収益性が低すぎる」と認める。

　大陽日酸買収で３３年３月期に５０億円以上の相乗効果を計画するが、市場では「正直、買収額（約１０００億円）の１割は欲しい」（野村証券の岡崎茂樹シニアアナリスト）と収益改善への効果に不満も残る。

　ライバルの旭化成は住宅や繊維事業で、また信越化学がレアアース磁石などで世界的に競争力のある事業を育てている。一方、三菱ケミカルは「競争力のある独自商品が少ない。将来伸びる分野で競争力を保てるかが課題だ」（岡崎氏）とされる。

　エネルギーや原料コストの上昇、国内の人口減による内需減少に加え、３～４年後には北米でシェールガス設備が本格稼働など、懸念材料が山積する。社長在任７年を超え、近い将来の世代交代もささやかれる中で“小林改革”は正念場を迎える。（西村利也）