二輪メーカー、若者取り込みへ本腰　ヤマハ発は免許取得支援 (3/4ページ)

　“団塊世代頼み”脱却

　ピークの１９８０年代初めに年間３００万台超だった国内のバイク需要は、９９年度に１００万台を割り込み、２００９～１０年度は７分の１程度にまで落ち込んだ。０８年のリーマン・ショックに端を発した不況を機に、主力ユーザーだった若者のバイク離れが急速に進んだためだ。

　日本自動車工業会の調べによると、ユーザーに占める１０～３０代の割合は１３年度に１９％と０５年度の約４割に減少。一方、若い頃にバイクに乗っていた「リターンライダー」が増え、５０歳以上は５６％と過半数を占めた。

　中高年層の回帰で１３年度の国内バイク需要は約４７万８１００台と２年ぶりに増加に転じ、長期の低迷からようやく抜け出せる兆しも出てきた。

　もっとも業界側は「団塊の世代がいつまでもバイクに乗ってくれるわけではない」（自工会の池史彦会長＝ホンダ会長）と楽観はしていない。反転攻勢のチャンスとみて業界を挙げて盛り上げを図る。

バイク離れは学校や家族の反対なども要因