崖っぷちシャープ「なんだか三洋と似てきた」　主力行に支援要請で迎える正念場 (3/4ページ)

　金融の監督下の悲哀

　株価下落のリスクがあるため銀行側はこれまで以上に経営への関与を強め、金融機関による経営への介入も強まるのは確実だ。

　ＤＥＳではないが、銀行などの出資を受けた結果、経営の主導権を握られ、経営の自由度を失ったのが三洋電機だ。家電に加え、金融や携帯電話など多角化戦略を加速したが、ＩＴバブルの崩壊などで業績が急激に悪化。１８年に主力取引行の三井住友銀行や米ゴールドマン・サックス（ＧＳ）など金融３社を引受先として計３千億円の優先株を発行し資本を増強した。

　増資がなければつぶれていたとも言われるなか、優先株は一定期間で１株７０円で普通株に転換できる条件がつき「屈辱的なダンピング」（関係者）ともいわれた。出資の見返りに金融３社が手に入れた優先株は普通株換算で発行済み株式の約７割（議決権ベース）。金融３社の“監督下”で事業の選択と集中を余儀なくされた。

　「総合家電からの撤退」を掲げ、ＡＶ（映像・音響）や半導体、白物家電、金融事業などの売却・撤退を視野に入れて規模を縮小したうえで、経営資源を電池やデジタルカメラといった事業に集中するシナリオだった。

　ただ、１７年から社長を務めていた創業家出身の井植敏雅氏は金融３社の不採算事業の“圧力”に対し「売却・撤退しない道もある」と対立が目立ち、結局は１９年４月に退任。後任社長の佐野精一郎氏は金融３社の面接で選ばれたとも言われた。

シャープの命運を左右する正念場