東芝、富士通、ＶＡＩＯがパソコン事業統合を検討　縮小するパソコン市場で生き残りは不透明　 (1/2ページ)

　東芝、富士通とソニーのパソコン部門が独立したＶＡＩＯ（バイオ）の３社が、パソコン事業の統合に向けた検討に入ったことが４日、分かった。実現すれば国内のシェアは３０％を超え、ＮＥＣレノボグループを抜き首位となる。３社は国内大手の連合で収益性向上を進め、生き残りを図る狙いだ。関係者によるとバイオが存続会社となり、各社が出資して事業を移管する案などを検討する。シェアを拡大するとともに、販売や製造に必要な費用を抑える考えだ。月内にも具体的な協議に入り早期合意を目指すとみられる。

　世界で初めてノートパソコンを販売した東芝は「ダイナブック」のブランドで知られ、北米市場に強みを持つ。ただ、現在は赤字に陥り、部品取引をめぐる利益のかさ上げ問題を引き起こした。また、富士通は「ＦＭＶ」ブランドで知られ、欧州でも一定のブランド力を持つが、近年は苦戦が続き、来春をめどにパソコン部門を分社化すると１０月に発表していた。

　かつて日本メーカーは高い技術力を武器に、世界のパソコン市場でしのぎを削っていた。だが、低価格を武器に中国や台湾の新興メーカーが台頭し、価格競争が激化。スマートフォンやタブレット端末の普及でパソコン市場が縮小し、日立製作所やシャープはパソコン事業から撤退している。