日本のマリン人口、２５年に１００万人目指す　業界団体、女性へアピール強化 (1/2ページ)

　ボートメーカーなどでつくる日本マリン事業協会（会長・柳弘之ヤマハ発動機社長）は３日、ボートやヨット、水上バイクなどを楽しむマリンレジャー参加人口を２０２５年に１５年の２倍の１００万人にする目標を発表した。３月３～６日に横浜市で開催する「ジャパンインターナショナルボートショー２０１６」などを通じ、女性などボート免許を持たない新たな層にもアピールしていく。

　１５年に５万６０００人だった新規免許取得者も２５年に１０万人に引き上げる目標だ。

　景気の持ち直しで１５年のボートなどの出荷額や造船は前年を上回った。水上バイクの流行などで免許取得者も増えており、女性の比率は１０％を超えたという。目標達成に向け、免許保有者が対象の操船教室や、ボートの魅力を伝えるファミリー向けイベントなどを開催していく。

「若い人や女性の参加を促す取り組みをしていきたい」