アップル製品を並べ、薄さやシンプルなデザインを強調した画像を記者にアピールしながら、クロール副社長は「それぞれの製品に搭載されたアプリは連動するため、組み合わせて使うことで、より良いユーザー体験ができる」と訴えた。
ただ、ライバルの米マイクロソフトも、昨年夏にスマホやタブレット端末との連動性を強化したOS「ウィンドウズ10」の無料提供に踏み切っており、今後は顧客の囲い込み競争が激化しそうだ。
日本市場を制するのは、スマホ王者のアップルか、パソコン向けOSで圧倒的シェアを握るマイクロソフトか。
IDCジャパンの片山雅弘リサーチマネジャーも「総務省の指導で携帯端末の“実質0円端末”販売ができなくなると、高機能のアイフォーンは価格が高い分、販売で影響を受けるだろう。今後は、スマホとパソコンを含めて企業向け需要が成長のカギを握る」と予想している。
米アップル首脳の大阪訪問は、スマホやパソコンなどをめぐる次なるBtoB(企業間取引)戦争の幕開けを予感させるものとなった。