「つながる車」開発強化急ぐ　日産・ルノー、トヨタ、ホンダ…自動運転見据え (2/2ページ)

　さらにトヨタは６月、ＫＤＤＩと共同で、世界でつながる車の通信ネットワークの整備にも乗り出した。トヨタは、２０２０年までに日米で販売する車のほぼ全てに通信機能を搭載する計画。世界的に通信網が広がれば、自動運転の早期実用化以外にも、精度の高い渋滞情報の提供や交通事故が発生した場合の早期把握など安全面の向上につなげられるとみている。

　攻撃リスクが課題

　つながる機能を持った車に運転手の「感情」を読み取る機能の盛り込みを目指すのがホンダだ。提携するソフトバンクが開発した、人工知能（ＡＩ）で感情を表現する技術を活用し、自動車自体と運転手が会話などの高度なコミュニケーションを図れるようにすることを目指している。

　国内大手各社が足元で急速につながる車の対応強化を急ぐのは、自動運転の実用化には車同士や車とインフラを結ぶ通信機能の拡充が欠かせないとの判断があるからだ。ただ、各社の車両につながる車が増えるほど、サイバー攻撃の標的ともなりかねず、車が乗っ取られたり暴走したりするリスクにどう対処するかが各社共通の課題となる。（今井裕治）