お家芸で上方修正も再成長に試練、北米減速、開発負担が重しに　トヨタ (1/2ページ)

　トヨタ自動車が平成２９年３月期の連結営業利益予想を従来見通しから１千億円上方修正したのは、お家芸とする原価低減の徹底が収益を押し上げるためだ。ただ、それでも前期比で４割もの減益となる上、世界販売も米国市場の減速などから下方修正した。円高の逆風が続く中で、次世代環境技術などで優位性を保つための投資は削れない。直面する厳しい局面をどう克服し、再び成長軌道に戻すのか。トヨタの真価が試される。（今井裕治）

　「緊急的な原価低減活動が順調に進んでいる」

　トヨタの伊地知隆彦副社長は８日、東京都内で開いた会見でこう胸を張った。原価改善の取り組みなどで前期よりさらに１１５０億円ものコスト改善にめどをつけ、営業利益予想の上方修正につなげたからだ。

　乾いた雑巾を絞るような徹底したコストの圧縮で、収益は予想より上向きとなる計画だが、販売をめぐる環境は難しさを増している。２９年３月期の世界販売見通しは８月時点の予想に比べ５万台引き下げられ、１０１０万台に見直した。世界販売台数の約３割を占める北米での苦戦が最大の要因だ。北米の販売台数は当初予想を６万台下方修正し、２８２万台とした。