シャープ　８Ｋ液晶テレビの発売検討　１０～１２月期は黒字へ

　経営再建中のシャープが、次世代の超高精細な８Ｋの放送技術に対応した液晶テレビの家庭用モデルを２０１８年にも国内発売する方向で検討していることが２７日、分かった。総務省が１８年の実用放送開始を目指しており、２０年の東京五輪を前に、市場開拓を目指す。

　傘下入りした台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業との提携による費用削減が進んだことなどから、１６年１０～１２月期連結決算の最終損益が黒字化するとの見通しも明らかになった。四半期の最終損益の黒字は１４年７～９月期以来。戴正呉社長は２７日付の社員向けメッセージで、１６年度下期の黒字化に向けた決意を改めて強調した。

　８Ｋテレビは既に販売されている高画質な４Ｋの４倍の解像度を持ち、家電大手ではソニーなどが商品化を狙っている。シャープは得意なサイズとする６０～９０型の大型に絞り、８Ｋテレビの投入に向けた準備を進める方針。戴社長もメッセージで、社内体制の再編による開発促進を明言した。

　８Ｋ用の高密度集積回路（ＬＳＩ）は福山工場（広島県福山市）で製造する見通し。家庭用モデルの発売に先駆け、既に販売中の業務用の８Ｋモニターの品ぞろえも拡充。手術などで精細な映像が必要になる医療向けの販売も検討する。

　次世代の放送技術をめぐっては、ＮＨＫが８月から４Ｋ・８Ｋの試験放送を衛星放送で開始。在京民放キー局などでつくる放送サービス高度化推進協会も今月１日に試験放送を開始するなど、実用放送に向けた課題を検証する段階に入っている。