攻めるシャープ、守る東芝？　外資傘下入りした“日の丸家電”の戦略二分 (1/3ページ)

　今年、“日の丸家電”が外資の軍門に下る動きが相次いだ。日本を代表する家電ブランドのシャープに加え、東芝の白物家電子会社も外資傘下で経営を立て直すことになり、８月にそれぞれ新体制をスタートさせた。いずれも親会社のグローバルな部品調達や販売網を活用してコストダウンを図り、海外市場で競争力を高めるというシナリオを描く。ただ白物家電や調理家電は、食文化や生活習慣が異なる海外では、現地ニーズに合わせた開発も欠かせない。築き上げたブランドイメージも大切にしたい。多くの課題を背負っての“船出”だ。（石川有紀）

開発から海外目線

　台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の出資を受け、始動した「新生シャープ」。鴻海グループ副総裁でもある戴正呉（たい・せいご）新社長は「早期黒字化を実現し、輝けるグローバルブランドを目指す」と題したメッセージを出し、経営再建に本格的に乗り出した。

　デジタル化の進展による新興国メーカーの台頭で、国内の家電産業が曲がり角を迎える中、シャープは今年も例年通り、家電の新製品を発表した。

　９月２日、平成１６年の発売以来累計２００万台を売り上げた人気商品のウオーターオーブン「ヘルシオ」の小型版「ヘルシオ　グリエ」の発売を発表。機能や操作もシンプルにして、価格も従来型の半額以下に抑えた。総菜を家庭で温め直して食べる文化がある中国や東南アジアなど海外展開も視野に、１年半かけて開発したという。

シャープロゴと同じ「フレッシュな赤」の新製品で再起かける