トヨタ、ロボ事業に本腰　自動運転技術応用、リハビリ用を商用化

　トヨタ自動車は１２日、下半身まひのリハビリを支援するロボットを商用化すると発表した。医療機関へのレンタルを９月に始める。トヨタが医療・介護用のロボットを実用化するのは初めて。自動車で培ったセンサーやモーター技術を応用し、産業用から愛玩用まで幅広いロボットの普及に本腰を入れて、新たな事業に育成する。

　商用化する「ウェルウォークＷＷ－１０００」は５月から受注を始める。脳卒中などでまひした脚に、膝の曲げ伸ばしを助けるロボットを装着し、歩行訓練をサポートする。動作は前方のモニターで確認できるほか、患者の状態に合わせて補助の強弱を調節できる。トヨタによると、ロボットを使わない場合に比べて回復が早まるという。

　藤田保健衛生大（愛知県豊明市）と共同開発した。レンタルの希望価格は１台当たり月額３７万８千円で、初期費用として１０８万円が別途かかる。３年程度で１００台の貸し出しを目標とし、アジアや欧米など海外展開も検討するという。

　トヨタは自動車で培ったノウハウを生かし、医療や介護、家事支援など幅広い分野でロボットの実用化を目指す。昨年１月には、米国に人工知能（ＡＩ）の開発研究拠点「トヨタ・リサーチ・インスティテュート」（ＴＲＩ）を設立。ＴＲＩで開発したＡＩ技術を、会話などが可能な「自律型」のロボットに採用する考えだ。

　１２日の会見で磯部利行常務役員は「ロボットにＡＩを結びつけて（性能の）良さを出していきたい」と述べた。トヨタは医療機関向けのロボットに加え、将来は、家庭用介護ロボットの実用化も目指す方針だ。