【スポーツｂｉｚ】存在感を増す「ｅスポーツ」　ゲーム大国日本は出遅れ (3/3ページ)

　２０２２年に中国の杭州で開くアジア競技大会では公式競技となる。遅ればせながら、日本でも来年の茨城国体では文化プログラムとして競技会が開かれる予定だ。そして何より、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の動きが目立ってきた。

　ＩＯＣは昨年、「ｅスポーツはスポーツ活動として考えられる」との見解を発表、オリンピック実施競技としての採用を検討し始めた。この７月２１日には、本部のあるスイス・ローザンヌで「ｅスポーツとオリンピック運動の今後」をテーマとしたフォーラムを開く。

　各国際競技連盟や各国・地域オリンピック委員会の代表者に加え、ゲーム業界関係者を集めて意見交換する。２４年パリ大会から公式競技化へとの声も聞こえてくる。

　出遅れ目立つ日本

　「ｅスポーツ」という言葉が生まれたのは００年。０３年にはフランスで初のワールドカップも開かれた。米国や韓国などを中心に活発に活動し、いまや世界のｅスポーツ人口は３億人を超え、市場は９億ドル超えると聞く。東京オリンピック・パラリンピックが開かれる２０年には、人口５億人、市場は１５億ドル規模まで拡大するとの見通しも出ている。

　プロの大会では日本円で賞金総額１００億円を超える大会も予定される。広告効果を考えたとき、めざといＩＯＣが抜け目なく振る舞う理由がみえた。

　ゲーム大国でありながら遅れが目立つ日本。オリンピックで実施となれば、突然、動きを加速するかもしれないが…。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）