バイオ燃料の「地産地消モデル」でＣＯ２削減へ　マツダやユーグレナなどが事業参画 (2/3ページ)

　藻類の培養に必要なＣＯ２や熱などは県内の企業から回収。火力発電所からの排出ガス中のＣＯ２濃度は大気の約３５０倍に達するが、ミドリムシならそうした過酷な環境下でも成長できる。

　さらに県内の企業や家庭から回収した使用済み天ぷら油などを、１０月末に完成するユーグレナのバイオ燃料製造プラント（横浜市鶴見区）に運び、精製されたバイオ燃料を使って車を走らせる構想も温めているという。

　そもそも藻類に着目した理由は、化石燃料のように枯渇の心配がなく、食糧と競合しないからだ。さらに森林伐採を必要とせず、コンパクトな面積で培養できる。自動車用の液体燃料としても魅力的で、一度の給油で走れる距離が長く、追加のインフラ投資が少なくて済む。ひろ自連などはこうした魅力を持つバイオ燃料をまず公用車の実証実験で利用。将来的には一般車両にも生かしたい考えだ。

　ＥＶだけが解ではない

　「自動車で温室効果ガスの削減に貢献する場合、電気自動車（ＥＶ）だけが唯一の解ではない」。マツダの工藤秀俊執行役員はこう指摘する。

　走行時にＣＯ２を排出しないＥＶはクリーンなイメージが強いが、「ウェル・ツー・ホイール（燃料採掘から車両走行まで）」という観点からみると、環境負荷がガソリン車やディーゼル車と比べて圧倒的に少ないわけではないからだ。

続きを読む