三井物産、中小野菜種子会社と海外展開　アジア、欧州で販路開拓 (2/2ページ)

　日本農林社はキャベツや白菜などの種子が強く、久留米原種育成会はキュウリやカボチャなどが得意分野。今後はブロッコリーやタマネギ、スイカ、ニンジンなどを扱う中小野菜種子会社の参加を呼びかけ、日本連合で品ぞろえを強化し、市場開拓したい考えだ。

　また、現地の気候への対応やトップシーズを通じて現地の商品ニーズを掘り起こし、商品開発にフィードバックさせる。

　野菜種子市場は、新興国の経済発展で、２０１６年に約５２億ドル（約６０００億円）と試算され、２５年には２．８倍の１４６億ドルに拡大する見通し。中でもインド市場は所得が向上して野菜消費が増えるとみられるほか、中国やアジアも市場が拡大する見通しだ。

　世界の種子市場は大豆やトウモロコシなどの遺伝子組み換え技術に強い米モンサントや、中国化工集団が買収したスイスのシンジェンタといったバイオメジャーが市場の７割を握る寡占市場となっている。

　だが、野菜種子に目を転じると市場が細分化され、最大手のモンサントといえどもシェアは１６％（２０１６年時点）で、タキイ種苗やサカタのタネもそれぞれ９％、８％と日本勢も健闘している。

　三井物産は、「技術力のある日本のメーカーを世界の舞台に登場させたい」（三井物産の渡辺徹アグリサイエンス事業部長）との思いがあり、中小企業を束ねることで、タキイ種苗などに続く第３勢力としての勝算があるとみている。