大手商社、人材育成が新局面　今後の成長戦略を占う鍵 (3/4ページ)

　創業者の益田孝氏が１８９１年に海外修業制と呼ばれるグローバル人材の育成に乗り出した三井物産。異文化や商習慣の違いを身に付けようと始めた修業生は現在、約２０００人にのぼる。

　だが、現在はより高度な経営スキルが要求されるため、２０１１年からはハーバード・ビジネス・スクールと共同で４０歳前後の幹部候補生向け企業内大学をスタート。企業と社会の共生をテーマにマイケル・ポーター米ハーバード大学経営大学院教授らを招き、幹部候補生たちが議論を闘わす。米ダウ・ケミカルやブラジル資源大手のヴァーレなどの幹部候補生も加わることで「旧態依然とした常識を打ち破り、新たなビジネスモデルを創造できる人材を育てる」（飯島彰己社長）という。

　“外国籍”幹部登用でもう一段の国際化

　「把握した情報を事業投資やプロジェクトにどう落とし込むか。収益やリスクを管理する経営者としての仕事も求められている」

ここ数年、人材のグローバル化に力を注いでいるものの…