大和ハウス工業人事部では、ラトビア出身のアンティポヴァ・ダナさん(左)と、西村昇主任が熱心にコミュニケーションをとる=大阪市北区【拡大】
関西人が親しみをこめていう「アホか」や、「なんでやねん」という独特の突っ込みも、外国人には理解不能だ。冗談ではなく、こうした積み重ねによって関西企業では今、日本人上司と外国人社員の間でのミスコミュニケーションが急増。「十分な能力が発揮されていない」など、深刻な問題となっている。
こうした事態に、クボタやパナソニックなど関西企業5社が立ち上がった。平成23年には日本人上司と外国人社員255人にアンケートを実施。外国人社員の96%は自分のキャリアビジョンを持っているが、それを知っている日本人上司は72%にとどまるなど、「両者の間にコミュニケーション上の問題などがあることがわかった」(クボタの担当者)という。
5社は24年から共通のマニュアルづくりに着手。現在はクボタとパナソニックのほか、大和ハウス工業、シャープ、武田薬品工業、川崎重工業、田辺三菱製薬の計7社で作業を進めており、素案も完成した。同様のマニュアルは東京のシンクタンクなども作成しているが、7社では関西企業向けにさまざまな工夫を凝らしている。