糖尿病の合併症予防　連携手帳活用や心理的ケアも (2/3ページ)

　同センター糖尿病・代謝内科の岸本一郎医長は「この年代は若者や高齢者に比べ、血糖コントロールについての知識はある。しかし、仕事や家族の介護などで多忙なためか、食事の管理や運動が十分にできないようだ」と指摘する。

　糖尿病患者の８割が地域のかかりつけ医など糖尿病を専門としない医師の下で診療を受けている。このため、合併症予防には専門医とかかりつけ医の医療連携が欠かせない。日本糖尿病協会が発行する「糖尿病連携手帳」は検査値や治療内容、合併症の検査所見などが記録でき、医療連携を円滑に行うのに役立つツールだ。調査では、手帳を所持している人は所持していない人に比べ、眼科の定期受診の割合が高いことが分かっている。

　「手帳所持者のほとんどがＨｂＡ１ｃ値を把握しており、望ましい療養行動につながっていた。今後、手帳をさらに普及し、地域の連携を推進する必要がある」（岸本医長）

　状況把握を

　欧米先進国など世界１７カ国が参加して行われた調査では、日本は他国と比較して、ＨｂＡ１ｃの検査実施率は高いが、足の検査や食事の種類を聞くなど患者の状況を把握するための質問の実施率が低い傾向にあった。

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