米ＣＯ２排出減　シェールガスより不況が効果　燃料変更の影響わずか

　米国が近年、温室効果ガスを削減できたのはシェールガス革命ではなく、単なる不況の結果だった？！　米国の研究チームが、こんな身も蓋もない調査結果を明らかにした。これまでもＣＯ２の排出量は景気や経済活動の動きに、よりリンクしていると指摘が多かったが、今回、それが改めて証明された形となった。

　影響少ない燃料変更

　英ＢＢＣ放送やフランス通信（ＡＦＰ）などによると、この研究結果は米メリーランド大で気候変動問題やエコロジー経済学を教えるクラウス・フバーチェック教授らの研究チームが２１日、英科学誌ネイチャーの姉妹誌ネイチャー・コミュニケーションズ（電子版）に発表した。

　研究チームは１９９７～２０１３年の米でのＣＯ２の排出量の動きを詳細に調査したところ、９７～０７年は排出量が増加していたが、０７～１３年は減少に転じていたことを確認した。

　さらに、この期間中の人口増加率や米国民の消費動向、商品やサービスを生み出すために使った労働力や原材料、使用した燃料の種類や消費量－といった経済活動とリンクする６項目の動向と照らし合わせた。

　その結果、９７～０７年に排出量が増えた要因の７１％は好景気に後押しされた消費ブームの影響で企業の生産活動が旺盛になったためだった。一方、０７～０９年に排出量が減少した要因の８３％はリーマン・ショック（０８年９月）による消費低迷と米国経済の生産構造の変化が要因で、大量のＣＯ２を排出する石炭のような化石燃料を減らすなど燃料構成の変化はわずか１７％だった。　０９～１３年は景気回復期で、消費も人口も増加に転じていたため、排出量の減少率は１％に満たず、ほぼ横ばいだった。

　見直し迫られる政策

　米国では頁岩（けつがん、シェール）層から採取する天然ガスで、石油や石炭よりＣＯ２の排出量が少ない「シェールガス」の供給量が０７年以降、急増した。一方で、米国の電源別発電電力量のうち、ＣＯ２を大量に排出する石炭は１２年時点で３７％で、０７年と比べるとほぼ半減していた。

　だが、今回の研究論文は「石炭をシェールガスに置き換えたことは、ＣＯ２の排出量削減という観点においては主要な役割を果たしていない」と断言。

　フバーチェック教授も論文で「生産性の向上やライフスタイルの変化といった（経済活動的）要因に焦点を当てるべきである」と結論付けている。

　米国は０１年３月、京都議定書からの離脱を表明して以来、発電所からのＣＯ２の排出量を０７年までに９０年レベルにまで削減することや、電力に占める再生可能エネルギー発電の比率を２０年までに２０％にするといった独自の取り組みを進めているが、現在も中国に次ぐ世界第２位のＣＯ２排出国のまま。

　このため、オバマ政権は今後１０年間でＣＯ２をはじめとする温室効果ガスを０５年の水準から２６～２８％削減する目標を立てている。しかし、今回の調査結果は、政策そのものの見直しを迫る内容だ。

　今年１２月にパリで開かれる国連気候変動枠組み条約第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）では、各国が２０年以降の新しい地球温暖化対策の枠組みへの合意をめざすが、ＣＯ２削減には、発想の転換が必要かもしれない。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）