東証大発会、いきなり冷や水１万６０００円割れ (1/4ページ)

　２０１４年初めての取引となる大発会を迎えた１月６日の東京株式市場は、日経平均株価が前年末から大幅に下落した。終値は１万６０００円台を割り込み、下げ幅は一時、４００円を超えた。東京市場は年末まで９営業日連続で上昇し、株価の過熱感が強まったことから売り注文が広がったとみられる。年初の取引が下落で終わるのは０８年以来６年ぶりで、市場は波乱の幕開けとなった。

　市場では「昨年（２０１３年）末までの続伸で、利益を確定する売りが膨らんだ」（大手証券）との見方が多い。東京外国為替市場の円相場が１ドル＝１０４円台前半で推移するなど、円安が一服したことも売り材料だった。

　終値は前年最後の取引日の１２月３０日に比べ３８２円４３銭安の１万５９０８円８８銭。終値の下げ幅としては、前年１０月２５日以来の大きさ。出来高は約２９億２４００万株だった。

　≪ＮＩＳＡ好影響　２万円めざす１年≫

　大幅下落で始まった１月６日の東京株式市場は、安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」への期待から大幅高に沸いた株式市場に冷や水を浴びせた。ただ、少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）がこの日、本格的にスタートしたほか、新株価指数「ＪＰＸ日経インデックス４００」も登場するなど、「貯蓄から投資へ」の流れに対する期待は大きい。前年の株高の流れを引き継ぎ、さらに高値を目指せるか。企業の経営改革や政府の成長戦略が問われる１年となりそうだ。

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