新万能細胞「STAP(スタップ)細胞」(刺激惹起性多能性獲得細胞)の論文で疑義が呈された画像について、スクリーンを用いて調査結果を発表する石井俊輔調査委員長(手前)=2014年3月14日、東京都中央区八丁堀(宮川浩和撮影)【拡大】
中間報告は、論文に関する6点の疑問を調査し、2点はデータの取り扱いが不適切だが不正には当たらないとした。残り4点は継続して調査が必要とした。
理研によると、小保方氏は画像を切り貼りすることに「やってはいけないことという認識がなかった」と説明した。野依氏は「未熟な研究者が膨大なデータを集め、取り扱いが極めてずさんだった。責任感が乏しかった。研究者間の連携にも不備があった」と今回の事態を招いた原因を分析した。
真偽は「第三者再現で」
論文の是非とは別に、問題の核心であるSTAP細胞の真偽については、竹市雅俊センター長は「STAP細胞の真偽は、第三者に検証、再現されることが唯一の手段」と述べ、検証を外部の研究者にゆだねる考えを示した。これまで、理研は「論文いかんにかかわらず(STAP作製の)成果の根幹は揺るがない」としていたが「調査前の楽観的な見方だった」(川合真紀理事)と打ち消した。
STAP細胞に関わる論文は、1月末にネイチャーに掲載された2本で計14人の共著。取り下げには原則的に著者全員の同意が必要で、今後チャールズ・バカンティ米ハーバード大教授らの同意を得る方針だ。