グラッドストンの卓見
そもそも、大東亜戦争後の日本領土確定は講和条約でなされ、カイロ宣言やポツダム宣言に最終的な法律上の権能はない。確かに条約により、日本が日清戦争(1894~95年)に勝利し、中国から割譲した台湾+澎湖諸島の領有権を、大東亜戦争敗戦で放棄はした。けれども、尖閣は台湾+澎湖諸島には含まれない。尖閣は条約に基づき、南西諸島の一部として米国が施政権を現に行使。沖縄返還で、返還区域に明示された歴史的事実でも、逆に裏付けられた。
しかも、条約締結にあたり、中華人民共和国/中華民国をはじめ敵対した諸外国や、連合国はいずれも異議を唱えていない。中国が口を挟むようになったのは、1968年の国連機関の調査で、東シナ海に石油が埋蔵されている可能性が発覚して後。
読まされる側が恥ずかしくなるほどの堂々たる大作で、中国が滅亡し、国史が止まるまで、物語は書き足されていく。
作家グループの中心、習近平国家主席(60)は2013年6月の米中首脳会談の席上、尖閣問題に触れ「日本は挑発を止めるべきだ」と主張。中国軍の情報収集機が尖閣の北方150キロまで近付いた危険行為を防衛省が公表した13年11月には、中国軍関係者が物語に一行を加えた。