そして第2に、現場は韓国でも有数の潮流の早い海域で、その難所を経験1年余りという3等航海士が操船していた。「未熟な操船技術」が急旋回に至った可能性が高い。
一方、捜査当局は船のバランスについても注目している。船会社は船を日本から購入後、収容人員を増やすために5階部分を追加する形で改造。貨物や旅客が高層階に収容されることで航行中の船体の重心が変わり、航行が不安定になった可能性があるとの見方だ。
さらに過積載だったとの情報や、操舵(そうだ)装置に異常があったとの報道もあり、こうした複合的な要因が重なって韓国史上最悪の沈没事故を引き起こした可能性が高まっている。
検察は、3等航海士に操船を任せた上、十分な救助活動を行わずに船から脱出した船長に対し、最高刑が無期懲役の特定犯罪加重処罰法(船舶事故逃走罪)を適用した。昨年7月、新たに制定されたもので今回が初適用となった。捜査当局は今後、救助された全乗組員、さらに船舶改造や船体整備に関わった業者など約20人から事情を聴く方針という。