ウォール街が決める日本の株式相場 (2/4ページ)

　ウォール街の投資家は米国株を主に、日本株を含む海外株で構成するポートフォリオ（運用資産配分率）を組んで、コンピューターによる自動売買プログラムで高速取引する。いずれもドル建てで計算し、一定期間は国、地域別の株式保有比率を変えない。となると、米国株式相場が上がって、ポートフォリオに占める米国株時価総額が上がると、日本株など外国株も買い増す要因になる。でないと、米国株の保有比率が上昇してしまうからだ。もう一つ、円安も日本株買い増しの要因になる。円安はドル建て換算した日本株時価総額を減らすから、自動売買プログラムは日本株買いに向け作動する。

　アベノミクス始動に伴う円安基調はダウ平均の上昇基調と重なって、ウォール街のコンピューターをして日本株買いに走らせた。ところが、円安基調は昨年（２０１３年）末から今年１月にかけて止まり、「円安＝株高」の方程式が消滅した。それでも米国株が上昇している分だけ、日本株も買われるはずなのだが、１、２月以降、日経平均は停滞を続けている。その原因は、ウォール街の投資家たちが、日本株の保有比率を引き下げたからである。

米国の投資家　欧州株へのシフト