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産婦人科学会 着床前検査の臨床研究承認 流産の経験者対象 3年かけ検証 (1/4ページ)

2014.12.14 09:05

顕微受精に取り組む医療従事者=2007年(産経新聞撮影)

顕微受精に取り組む医療従事者=2007年(産経新聞撮影)【拡大】

  • 臨床研究のポイント=2014年12月13日、日本産科婦人科学会(東京都)

 日本産科婦人科学会(東京都)は13日、都内で理事会を開き、体外受精させた受精卵の染色体異常を調べる着床前スクリーニング(ふるい分け検査)の臨床研究案を承認した。流産を繰り返す女性を対象に、流産の原因となる染色体異常がない受精卵を子宮に戻し、妊娠率が向上するかを調べる。来年2月にシンポジウムを開いて関係団体から意見を聞き、詳細な実施手順を決める。

 異常がない受精卵を選んで子宮に戻す着床前検査をめぐっては、ダウン症などの染色体異常を持つ子供が生まれる可能性を排除するため、「命の選別」につながるとの批判がある。苛原(いらはら)稔常務理事は「命の選別につながるとの意見を受け止め、どのように行うか手順を作成したい」と述べた。

 臨床研究は流産を2回以上繰り返した女性や、3回以上体外受精に不成功の女性が対象。受精卵の染色体異常を調べる新手法で300例を目標に検査し、検査しない300例と比較して出産率が向上するかを3年かけて検証する。また、生まれた子供に異常がないか就学時まで調査を続ける。遺伝子の解析は慶応大、東京女子医大、名古屋市立大などが行う予定。

新たな「命の選別」に社会的議論を

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