夏の日曜の昼下がり、共和国広場前を自転車で通り過ぎるパリっ子たち。自転車のかごに収められたバゲットが光景に自然と溶け込んでいるように、フランスパンはパリっ子にとって決して欠かすことができない活力の元だ＝２０１５年６月７日、フランス・首都パリ（ＡＰ）【拡大】
この制度が始まったのはフランス革命の最中の１７９０年。その前年にパリは深刻な食料不足に陥り、多くのパン店が暴徒による打ち壊しを受けたため、安定的なパン供給を意図した措置だった。以来、王政復古やナポレオンによる帝政時代などを経ても昨年に至るまで、変わることのなかった世にも珍しい制度であった。
営業わずか３分の１
ところが昨年、オランド政権は景気刺激を狙って、フランス伝統の小売店の「日曜休業法」の一部見直しなどとともに、この「首都におけるパンの供給を確保するための休暇規定」制度の廃止を決めた。
「人生はバカンスのためにあり、バカンスのために仕事をしている」。これが大多数のフランス人に共通の考えであり、パリのパン店主たちも例外ではない。もともと、多くの国民が夏の間に５週間の法定有給休暇の大半を消化している中、２～３週間では短すぎるとして不満が多かったうえ、営業しても客が少ない８月に休めない年は嫌がられていた。
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