他方、最大の売り手である金融機関は、本音ではどうもアベノミクスを信用していないふしがある。仮に株価の上昇トレンドが長期化するとみれば、新年度からの運用計画の中で、日本株の運用割合を拡大させる機関投資家の動きが多少なりとも出てきそうだが、そうした動きは皆無に近い。
黒田東彦(はるひこ)総裁の率いる日銀が、大胆に量的緩和政策を遂行して潤沢にマネーを供給すれば、マーケットの価格が大幅に上昇する。ただ、今の売買構造が継続するなら、日本株の買い主体は海外勢が占めるのではないか。アベノミクスの果実の多くが、海外に流出する流れがはっきりしてくると、国内のアベノミクスへの評価にも陰りが出てくるリスクがある。
逆に国内の個人投資家が本格的に株買いを始めると、想定を超えた株高場面がやってくる可能性もある。海外勢とともに国内の個人投資家の動向がアベノミクスに対する風向きを左右しそうだ。(ロイター コラムニスト 田巻一彦)