建設セクターの銘柄の多くは東証1部に上場する大型株で、新興市場の銘柄などに比べてPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)といった株価指標も割安なものが多い。銘柄次第ではあるものの、株価の値動きも比較的緩やかで、業績の回復が顕著になるにつれてジワジワと上値を追う展開になるのではないだろうか。株価の上昇に飛びつくのではなく、押したところをゆっくりと拾いながら中長期投資で値幅を取っていきたい。
なお、大和証券が開催決定前の9月4日に出したレポートによると、「ゼネコンでは大手4社の中で最も国内建設(単体)の首都圏受注比率が高い大成建設(1801)に注目」としたうえで、「東京オリンピックの恩恵はゼネコンが最も大きいだろう」としている。
ちなみに、建て替え後にオリンピックのメインスタジアムとなる国立競技場は、大成建設が1958年に竣工したものだそうだ。(ネットマネー)