足元の為替水準が続けば、海外事業などで想定以上の円安による業績押し上げ効果が見込まれるため、投資家の中には「株価に割安感が出ている」(大和証券の守田誠シニアストラテジスト)という。
また、原油価格の下落が続いていることも好材料視されている。素材メーカーを中心に原料の調達コストの低下が期待されるほか、ガソリン価格の下落が消費にもプラスに働くとみられるためだ。
日銀の追加緩和が、欧州や中国の景気減速などで漂っていた株価の停滞感を吹き飛ばしたことで、市場関係者の間では平均株価は年末に向けて1万8000円を目指すとの見方が強まっている。