安値が続いていた原油相場が反転急上昇する中、産油国が生産量などを話し合う石油輸出国機構(OPEC)の定時総会が6月2日、ウィーンで開かれる。原油安対策として協議してきた「増産凍結」で合意できるかが焦点だが、4月に開かれた主要産油国による会議で決裂したのに続き、今回も見送りとなる公算が大きい。足元の相場上昇を受け、むしろ各国の「増産欲求」が高まっているためだ。加盟国の足並みがバラバラのOPECによる需給調整は機能不全状態にあり、「相場上昇も長続きしない」との見方が多い。
最安値から回復
原油相場は供給過剰が緩和されるとの期待から、26日のニューヨーク市場で先物価格が急伸し一時1バレル=50ドルの大台を突破。2月に付けた今年の最安値26.05ドルの2倍近くまで回復した。米国のシェールオイルの減産が進んだほか、ナイジェリアの石油関連施設の閉鎖による供給減少などが原因だ。
相場上昇で、それまで原油安対策が最大の課題だったOPEC内のムードは一変し、逆に増産を求める動きが活発化している。