【飛び立つミャンマー】高橋昭雄東大教授の農村見聞録（４９） (2/3ページ)

　１９９４年当時、明かりの供給源は蝋燭（ろうそく）と灯油ランプと車のバッテリーだったが、２０１４年に村に電気が来た。というよりも、村人が自分たちの力で引いてきた。昨今、ミャンマー国中で流行（はや）りの「コー・トゥー・コー・タ」すなわち自力更生である。村は電力委員会を作り、１８０世帯から２６万８０００チャット（１チャットは約０．１円）ずつ集め、約５０００万チャットの費用を賄った。各戸はさらにメーター取付けに１２万チャット、家に引き込む電線代に１１万チャットを負担した。大卒公務員の初任給が８万チャット程度のところ、各世帯は５０万チャットも支出したのである。しかし、残りの１００世帯あまりはこれらの費用を用立てることができず、当然今も電気が来ていない。「村の電化」と個人のそれは異なる次元の問題、というのは村内の経済格差が大きいミャンマーの村々ではよくみられる現象である。

　ドライゾーンの村々では、生きるためには電気よりも水の確保が重要である。この村には１９８１年に国連開発計画（ＵＮＤＰ）のプロジェクトの一環として井戸が掘られ、ディーゼルエンジンのポンプが導入されて、村人は遠くの池まで水汲（く）みに行く必要がなくなった。水料金を水委員会が徴収し、施設の管理に充てることにした。だが、このポンプ場から家まで水を運ぶには大きなドラム缶やそれを載せる牛車や手押し車が必要だった。これを購入できない世帯は、小さなバケツで何度も水を運ぶかドラム缶の所有者から水を買うしかなかった。また、９４年には存在した水委員会は名目的なものになり、井戸とポンプの管理や水料金の徴収はこの権利を落札した個人に任された。

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