オフィス街に近い東京・丸の内の「丸ビル」地下１階で、蛍光灯下のフリルレタスが収穫期を迎える。サンドイッチチェーンの日本サブウェイが運営する植物工場併設型の店舗「野菜ラボ」。

　フリルレタスは販売するサンドイッチの具材に使われる。生産量はまだ店舗消費の５％程度だが、「将来的な採算は可能」（同社）と見込んでいる。

　農作物栽培に縁のなかった業種も相次いで参入。パナソニックは三井不動産などと共同で、レタスやハーブ類を栽培する家庭用植物工場の実験を始め、豊田通商はグループ企業の農業生産法人でパプリカを栽培する。

　農林水産省によると、平成２１年に全国で約５０カ所だった植物工場は、２４年３月に１２７カ所まで増加。地方工場の海外移転や規模縮小で、企業がインフラ活用などから新規参入したのが背景とみられる。

　植物工場ならプロ農家の経験に頼らずとも、コンピューターなどで光や温湿度を制御できるため、参入のハードルが比較的低い。

　新たな展開も生まれた。植物工場で野菜の製造を手がけるグランパファーム（横浜市）は津波で農地がダメージを受けた岩手県陸前高田市に工場ドームを８棟建設し、フリルレタスなどを出荷する。１日に約３６００株を収穫し、イオンや生協、地元スーパーが引き受ける。

　植物工場なら、農地の再開にかかるコストを軽減できる上、土壌を使わないため風評被害も抑えられ、地元も「被災農家の復興に向けた有力な選択肢」（陸前高田市）と期待する。

　一方で課題もある。現行制度では、新規参入企業が工場を建てる際、工場を建築物とするか農業生産設備とみなすかは自治体の裁量に任され、建築物とみなされれば、農地に建てられない。

　照明や空調でコストがかさみ、栽培作物が生育期間の短い葉物野菜や、競合の少ないパプリカなどに限られるのもネックだ。

　ただ、物流の効率化や栽培技術の向上で、収益を高める余地は残されており、今後の市場拡大が期待されている。