具体的には、大手メーカーなどナショナルブランドの売れ筋商品を平均で２０％値下げ。例えば「日清フラワー小麦粉」（１キロ）を約２０％引きの１５８円、「ヤマザキダブルソフト」（６枚）を約２５％引きの１４８円、「花王アタック　バイオジェル」（詰め替え用）を約１４％引きの１９８円にする。来年１月以降の対象品目は今後見直す。

　年末の１２月は小売業界にとって最大の書き入れ時とあって、値下げに踏み切ることで「消費者の購買意欲を刺激したい」（青木繁忠常務執行役員）と、各社に追随することを決めた。

　ただ消費者が商品に安さだけでなく、質の良さを求める傾向も根強いとして、プライベートブランド（自主企画＝ＰＢ）の「セブンプレミアム」は今後もナショナルブランドより高めの価格帯の商品も提供していく。

　一方、ライバルのイオンは６月から１０００品目を５～５０％値下げし、西友も６月から段階的に計２３００品目の価格を５～１０％程度引き下げた。ダイエーは対象を３３００品目に拡充し、家具大手チェーンのニトリも２８日に大規模な値下げを発表した。

　ただ、値下げが販売を押し上げる効果にも限界がありそうだ。長引くデフレや消費税率の引き上げなどから先行き不透明感が強く、スーパーの売上高は１０月まで８カ月連続で前年実績を下回っている。冬のボーナスも昨年を下回る見込みで、取り巻く環境は厳しい。

　日本総研の小方尚子主任研究員は「節約するところは徹底して節約する一方、こだわるところは思い切ってお金を使うという消費の『二極化』が今後加速する。中途半端なサービスを提供する企業は経営が厳しくなりそうだ」と指摘している。

　≪主なスーパーの値下げ動向≫

　イトーヨーカ堂　１２月に１６５店で１０００品目を１０～４０％値下げ

　西友　１１月に１１００品目を追加して５～１０％値下げし、計２３００品目に拡充

　ダイエー　１１月に２０００品目を追加して平均１５％値下げし、計３３００品目に拡充

　ユニー　７月から値下げを始め、９月までに１３００品目を１０～３０％値下げ

　イオン　６月から１０００品目を５～５０％値下げ

　マルエツ　６月から１４００品目を１０～５０％値下げ