電機各社は価格下落の止まらないテレビ事業を縮小する中、超高精細画面のテレビを出展。シェアを追わずに高付加価値路線で生き残りをかける。パナソニックが初めて美容家電を出展するなど日本メーカーにとっては、これまでのテレビ依存からの脱却をアピールする場ともなる。

　パナソニックは不振が続く薄型テレビが中心だった従来の展示を見直し、白物家電に特化した大型ブースを設置し、ヘアドライヤーなど美容家電も初出展する。調理小物も含めた多様な製品の販売を米国で伸ばし、収益改善につなげたい考え。

　「脱テレビ依存」の姿勢を既に打ち出しているパナソニックの津賀一宏社長は８日の基調講演で、業務用の大型ディスプレーや自動車分野に注力する方針を説明する見通し。世界に同社の「変身」を訴える構えだ。

　一方、東芝は６日（同７日）、フルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ「４Ｋ」対応のテレビの拡充を発表。５５型で発売済みだが、今春以降発売する５８型と６５型で１インチ当たり１万円以下と他社の半分以下の価格を目指し、８４型も投入する。５８インチ以上で４Ｋの構成比を１３年度の約４０％から、１５年度に約９０％へ高めるとしている。

　電機各社はテレビ事業を縮小し、高付加価値路線にかじを切っており、東芝も４Ｋに注力する考えだ。ただ、価格の高さが普及のネックとなっている。

　ＣＥＳは１１日まで開催され、日本や米国、韓国などの３０００社以上が参加し、約１５万人が来場する見通し。日本からソニーやシャープなども出展する。（米ラスベガス　米沢文）