ＬＴＥ拡充競う各社

　１２年は携帯電話事業者全社がスマホ用高速データ通信サービス「ＬＴＥ」の提供を始めた。前年から提供しているＮＴＴドコモに続き、ＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイル、イー・アクセスが相次ぎサービスを開始。スマホの急速な普及とあいまってＬＴＥの通信速度や人口カバー率を競った。

　収益基盤が完全にスマホに移行するなか、各社がＬＴＥのサービス拡充にしのぎを削る状況は１３年も続く。ドコモは１２年９月末時点で１万４０００局だったＬＴＥ基地局を１３年３月までに２万３０００局に増設。ソフトバンクはいち早く「３月中に２万局にする」（孫正義社長）計画だ。順調にいけば、ＬＴＥの人口カバー率は都市部を中心に３月にも９割近くに達する見通しだ。

　端末機能では、演算機構を４基内蔵したクアッドコアと呼ばれるスマホ用ＣＰＵ（中央演算処理装置）の出荷が本格化。端末側の処理性能を底上げしそうだ。

　スマホの弱点ともいえる電池の持ち時間も飛躍的に伸びる可能性がある。米半導体メーカーのテキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）は、ＣＰＵやチップセットの動作効率を向上させることで、充電なしに丸１日スマホを使えるようにする技術開発に取り組んでいるという。米インテルやアップルなども、この分野の技術開発に注力しており、１３年にもスマホの電池寿命が大幅に伸びる可能性がある。

　もう成長分野でない

　１３年は「スマホを持っているのが普通」（業界関係者）になる一方で、成長分野としてのうま味はなくなってくる。

　スマホの普及率が高まるに伴い、出荷ペースが鈍化するのは確実だ。民間調査会社、ＭＭ総研（東京都港区）の調査によると、１３年度の携帯電話総出荷台数は４３７０万台で、そのうちスマホは３５１０万台と予測。スマホ比率が初めて８０％を超える。

　一方で、フィーチャーフォンと呼ばれる旧来型の携帯電話の出荷は激減し、スマホを加えた総出荷台数は１３年度の４３７０万台（前年度比３．１％増）から、１４年度は４２６０万台（同２．５％減）と前年割れを見込む。１４年度以降は、スマホがフィーチャーフォンの減少分をカバーしきれなくなるわけだ。

　通信機器メーカーの見通しをまとめた情報通信ネットワーク産業協会の調査でも、スマホ出荷台数は１３年度の３２０６万台から１７年度は３６４３万台と５年でわずか１３．６％の伸びを予想。伸び率は年々低下し、１７年度は０．６％増とほぼ横ばいになる見通しだ。

　市場が転機にさしかかるなかで、スマホの主導権争いが世界規模で激しくなりそうだ。

　米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載したスマホが最大勢力となり、アプリの種類も「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」でスマホ市場をリードしてきたアップルを超える規模に拡大。対するアップルは７インチサイズの小型タブレットで競合メーカーに追随するなど、スマホ・タブレット市場のパワーバランスが変化してきた。

　ドコモが台風の目　アイフォーン販売も検討

　１３年にはさらに、グーグルが新型スマホを投入するほか、アマゾンやフェイスブックも自社開発のスマホを発売すると噂されている。フルキーボード付き端末ブラックベリーでいち早くスマホ市場を開拓したカナダのリサーチ・イン・モーションや、米マイクロソフトも起死回生を狙った新端末の投入を予定している。

　ＫＤＤＩとソフトバンクのアイフォーン販売攻勢で顧客流出が続くドコモは「（アイフォーンを）金輪際、売らないというわけではない」（加藤薫社長）と秋波を送っていたが、本格的にアイフォーン販売を検討しているもようだ。昨年１１月の契約数が５年ぶりに、解約数が新規契約数を上回る純減となり、キラー端末の取り扱いが急務となってきたからだ。

　仮に、ドコモがアイフォーンを発売すれば、順調に契約数を伸ばしてきたＫＤＤＩやソフトバンクにとって大きな脅威だ。出荷ペースが頭打ちになる国内スマホ市場で、台風の目となりそうだ。（芳賀由明）