急激な円安で採算が悪化しており、ＮＥＣや東芝、富士通などが夏モデルから値上げや機種の絞り込みを実施する。タブレット端末などの台頭に押され市場が伸び悩むなか、苦渋の値上げとなりそうだ。

　国内最大手のＮＥＣパーソナルコンピュータは１６日から順次発売した夏モデルの個人向けパソコンの想定価格を昨年秋冬モデルに比べ５０００～１万円引き上げる。

　実際の店頭価格は量販店などが決めるが、値上げの要因は搭載する中央演算処理装置（ＣＰＵ）を最新にするなどの性能向上のほか、「ドル建てで買う部材の調達費の急激な増加」（同社）が大きい。

　国内パソコン各社は、生産拠点を国内から海外に移しており、国内生産機種も部品や部材の多くを輸入に頼っている。

　昨年末からの円安により、パソコン本体の輸入コスト増や原材料や部品の調達費用の上昇を価格に転嫁せざるを得ない状況だ。

　東芝のパソコン事業は昨年度は黒字を確保したものの、今年１～３月期に限れば赤字に陥った。このため「国内のパソコンは円安の分だけ値上げしたい」（久保誠専務）方針で、富士通なども量販店などへの納入価格を引き上げ収益の改善を目指す。値上げに加えて、ソニーなどは利幅の大きな機種の絞り込むことでも利益を確保する。

　ノートパソコン市場は、割安なタブレットなどの新型端末の登場で転換期を迎えている。調査会社ＢＣＮによると、今年１～３月の単月の販売台数は前年同月比で１０．５～２１．５％減少するなど、市場の縮小が続いている。値上げの動きが強まれば、パソコン離れがさらに進む可能性もある。