報道関係者に店内を公開した１０日、９階の生活雑貨フロアでは一角から食欲をそそる料理のかおりが漂った。調理用品コーナーの隣に設けられた料理教室だ。教室では、イタリア料理や本格的なメロンパンなど、１回２時間で気軽に受講できる講座を開講する予定で、店内の調理コーナーで販売する海外メーカーの鍋やフライパンを使用してみせるため「気に入った道具があれば、すぐ買って帰ることができる。料理体験と買い物を同時に楽しんでもらいたい」（広報担当者）という。

　このように新店が目指すのは買い物以外の目的でも来店者が長く楽しめる滞在型の施設だ。このため全体の約４分の１を売り場以外のスペースに割いた。近鉄百貨店の飯田圭児社長は「１人当たりの滞在時間は今は７０分だが、新本店では２時間に拡大したい」と意気込む。

　大阪の百貨店は増床や開業が相次ぎ、既にオーバーストアが指摘されている。さらに百貨店業態を取り巻く環境も変化している。

　ネット通販の拡大などの影響で百貨店の売り上げは年々減少。日本百貨店協会によると、平成２４年の全国の百貨店の売上高は、ピークの３年に比べ約３分の２に縮小している。飯田社長も「物を所有することへの欲求度合いが若い人を中心に減っている。百貨店も物を売るだけではやっていけない」と分析。そこで新本店で充実させたのは、非物販スペースだ。カフェやレストランのほか、幼児教室や貸菜園など従来の百貨店にはなかったフロアを設置。「これまで百貨店に足を運ばなかった人に来てもらう仕掛けに心を砕いた」（飯田社長）

　この戦略は、昨年１１月に増床開業した阪急百貨店梅田本店にも共通する。同店は「劇場型百貨店」をコンセプトに、約８万平方メートルに拡大したスペースのうち、２割を非物販のゾーンとした。９～１２階には２千平方メートルの空間「祝祭広場」をつくり、約３００人が座れる階段を配置し、さまざまなイベントを繰り広げるなど、人が集まる場づくりに工夫を凝らす。

　ただ、日本政策投資銀行は「競争激化により増床も期待したほどの増収効果にはつながっていない」と増床効果を疑問視する。実際、増床開業後にシェアを拡大する同店も全面開業後１年の売上高目標について当初の２１３０億円から１９００億円に下方修正し、想定通りには売上高が伸びていないのが現状だ。

　近鉄百貨店は、これまでも若者向けのファッション店として人気を集める名古屋店で「近鉄パッセ」の愛称を前面に打ち出すなど“脱百貨店”で実績を持つ。大阪・キタの百貨店がグランフロント大阪の開業効果の取り込みに躍起になるなか、キタともミナミとも距離のあるアベノで百貨店の従来イメージの枠を変える集客施設づくりができるかが問われている。

　あべのハルカス近鉄本店の開業で、「大阪百貨店戦争」がひとまず落ち着く。高さ日本一の超高層ビルの国内最大級の広さで挑む戦略と課題に迫る。（阿部佐知子）