３社がそろって同じ端末を扱うだけに、激しい割引競争を展開したあげく、結局のところ端末価格、通信料では甲乙つけ難い状況。このため、ＬＴＥのサービス競争は有力な“差別化”の要素となる。

　ＮＴＴドコモはこの日、新たに１．７ギガヘルツ周波数帯で下り（受信時）の通信速度が毎秒最大１００メガビットのアイフォーン向け高速サービスを東京、名古屋、大阪の都市部で提供すると発表した。現在、アイフォーン対応の基地局は３万５０００局だが、今年度末には４万４０００局強に増設。このうち４万局で毎秒最大７５メガビットのサービスを提供する計画。加藤薫社長は「最強のネットワークとサービスを使っていただきたい」と自信を示した。

　「５ｓ」「５ｃ」が新たに８００メガヘルツ周波数帯に対応したことで、同周波数に対応した基地局が約３万局あるＫＤＤＩの田中孝司社長は「これでダントツでやっていける」と胸を張った。年度末には実人口カバー率９９％を達成、毎秒最大１００メガビット超のサービスも一部都市で提供する。

　電波が届きやすいプラチナバンドと呼ばれる８００～９００メガヘルツ帯は少ない基地局でもエリアカバーが有利。ソフトバンクは、現在は下り５メガヘルツ幅しか使えないため３Ｇ回線専用となっている９００メガヘルツ帯で来春からアイフォーン向けＬＴＥを提供する。

　当初はＭＣＡ無線やＩＣタグ事業者が移転後、７月からのサービス開始を予定していたが、移転直後の来春に前倒し。他社との差を詰めたい考えだ。