従来型端末を含めた携帯電話の出荷総数は前年度比５．３％減の３９６０万台となり３年振りに４０００万台を切ると予測。スマホの出荷台数比率は前年度より４．４ポイント上昇して７５．５％となる見通し。

　９月末時点のスマホ契約数は５０１５万件で、全体の４２．２％に達した。基本ソフト（ＯＳ）別シェアは、米グーグルのアンドロイドが６３．０％、米アップルのｉＯＳは３５．６％だった。ｉＯＳの比率は漸減傾向だが、９月２０日に新型アイフォーンが発売されたことで今年１月末より０．８ポイント改善した。

　４～９月は新型アイフォーン発売を見据え、スマホの買い控え傾向が強まったうえ、アイフォーン発売後は在庫不足が続き、出荷台数を伸ばせなかったと分析。１０月以降はアイホーンの入荷が本格化する見通し。ＭＭ総研では「携帯大手３社がそろってアイフォーン向け販促に重点を置くため、アンドロイドの販売にも影響を及ぼしかねない」（横田英明取締役）とみている。アイフォーンの出荷が本格化すれば、アンドロイド版スマホの売り上げにも影響を及ぼしそうだ。

　スマホの出荷台数は１４年度３２００万台（出荷比率７８．２％）、１７年度には３３００万台（同８２．３％）と予測している。