討論会には米ＩＢＭ、スウェーデンのエリクソンといった海外のＩＴ・通信機器メーカー大手に加え、日本の自動車業界からホンダの開発担当者が参加。ＩＢＭの担当者は「ビッグデータは将来の天然資源。セキュリティーや都市の交通管理に役立てる」と活用メリットを強調した。

　また、車から集められた走行情報をインターネットの地図情報サービスに生かす事例などが紹介され、ノキアは「滑りやすいなど、特定の天候条件に応じたブレーキ操作の仕方を瞬時にアドバイスできる」と指摘。

　ホンダは東日本大震災時に車の位置情報を集め、渋滞が少なく通行可能な道路を地図上に示すことで被災地支援に役立てた取り組みを報告した。

　１８日まで開催されるＩＴＳ会議は自動運転車や信号、標識などと車を連動させる取り組みに加え、ビッグデータを使って交通事故の起こりやすい場所を特定するなどの技術開発も重要なテーマと位置づけられている。

　ただ参加者からはビッグデータの本格活用にはデータの共有や通信技術の標準化が必要との指摘があった。

　一方で「車の魅力を高めるため相当な金額を払ってデータを集めている」（ホンダ）と公開に難色を示す声もあがった。またデータ提供者のプライバシー保護が課題だとする認識も示された。