１２月に各社が発表したＭＮＰ（モバイルナンバーポータビリティ）利用実績で２６カ月連続トップと好調が続くＫＤＤＩは、月額３９０円で１０００種類以上のアプリが使い放題のサービス「ａｕスマートパス」の会員数が８００万人を超えた。

　携帯電話ライターの佐野正弘氏は「有料のサービスだが、アプリ使い放題に加え、クーポンやリアルな商品が“ラッキー”という形で利用者に還元され、サービスの魅力を高めている。コンテンツを提供する側にとっても、８００万人に商品を効果的にアピールでき利益も配分される」と評価。「２０１４年は、通信キャリア・コンテンツサプライヤー・ユーザー間における安定した体制を、いかに維持できるかがポイント」と話す。

　スマホ向けネットショッピングサイト「ｄマーケット」を展開するＮＴＴドコモは、従来の「ｄビデオ」、「ｄゲーム」などに加え、ファッション通販サイトの「ｄ　ｆａｓｈｉｏｎ」や旅行会社のＪＴＢと提携した「ｄトラベル」などコンテンツを増やしている。佐野氏は「基本料は無料だが、コンテンツサービスそのものの規模を拡大させ、いかに利用者に商品を買ってもらうかというビジネスでユーザー還元型のＫＤＤＩとは異なる戦略といえるだろう」と分析。「ただ最大の課題はＭＮＰの流出を止めること」と指摘する。

　ＫＤＤＩ、ドコモとはまた違ったやり方なのがソフトバンクモバイルだ。佐野氏は「コンテンツサービスを戦略の主軸としておらず、スマホ市場全体を盛り上げ、いかに『ｉＰｈｏｎｅ』を買ってもらうかを考えている」とし、「最近は海外に気をとられているようだが、国内市場をおろそかにしていると急激に落ち込む可能性もある」と説明する。

　民間調査会社のＭＭ総研によると、２０１３年度のスマホの国内出荷台数は２９９０万台（前年度０．６％増）で、前年度並みに留まるとしている。佐野氏は「スマホの普及は落ち着き、飽和状態での競争になりつつある」と指摘。「ここからさらに伸びるためには次の“ブレイクスルー”が必要であり、そのひとつが“低価格スマホ”になるかもしれない」と「価格」に変化の可能性があると予測する。

　来年もｉＰｈｏｎｅを軸とした顧客争いが予想されるが、２０１３年の焦点となったＬＴＥのエリア拡大や通信速度などに加え、コンテンツサービスや端末価格についても各社の動向が注目される。