村田製作所は、４～１２月期の売上高が前年同期比２８．０％増の６４８９億円で過去最高となった。中国など新興国向けスマホ部品の受注が伸び、営業利益も約２．４倍の１０４９億円だった。

　同様にＴＤＫはハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）向け部品が好調だったほか、米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズＸＰ」のサポート終了による買い替え需要で、パソコン部品の販売が増加。アルプス電気も北米や欧州市場の新車販売が業績を押し上げた。

　ＴＤＫ、日本電産、日東電工、アルプス電気の４社は２６年３月期の業績予想を上方修正した。

　一方、今後の業績については懸念材料もある。京セラは２６年３月期の連結最終利益を従来予想から１１５億円引き下げ、８４５億円に下方修正した。スマホ向け部品の生産を縮小するためだ。

　米調査会社ＩＤＣが１月に発表した２５年１０～１２月期のスマホの出荷台数が前年同期と比べて伸び率が縮小した。先進国を中心に普及が一巡しており、市場が成熟化したとの見方もある。スマホの依存度が高いメーカーは、今後の業績に影響が出そうだ。